町田徹のホームページへようこそ







インターネットラジオ・有志のブログなどでの活動
新聞・雑誌・テレビでのコメント
最近の出来事
Bookreview
 
 

  <ラジオ番組>

ラジオNIKKEI第1 毎週金曜日

「町田徹の経済ニュースカウントダウン」16:00〜16:20
「町田徹の経済ニュースふかぼり!」17:35〜17:50
「町田徹の経済リポートふかぼり!」夜11:00〜11:20

ポッドキャスト
パソコンradiko.jp

でお聴きいただけます。詳しくは、番組ホームページをご覧ください。

<連載記事>
講談社 現代ビジネス「ニュースの深層」

最新の情報は、ブログをご覧ください。

 

2021/7/27
Internet
現代ビジネス「ニュースの深層」
 日本は韓国に「負けて」いる…?貧弱すぎる「防衛費」の現状(2021/7/20)
http://gendai.ismedia.jp/list/serial/news_machida

Radio
ラジオNIKKEI
「町田徹の経済ニュースカウントダウン」(2021/7/23)
「町田徹の経済ニュースふかぼり!」
 旧原子力委員会・委員長代理を務めた鈴木達治郎さんに訊く

 中国・台山原発の事故騒動の意味。
変わりつつある世界の原発事情とは?
 競争力を失っても原発は必要か?カーボンゼロを目指す原発事情とその課題

「町田徹の経済リポートふかぼり!」
 軍事クーデターから早や半年〜混迷するミャンマー情勢の行方
 日本経済研究センター主任研究員・山田剛さん

「町田徹の経済ニュースカウントダウン」(2021/7/16)
 ・政府のコロナ対策、迷走が相次ぐ
 ・東京都の新規感染者、連日の1000人超え
 ・政府が今年の防衛白書を公表
 ・カーボンニュートラル実現へ、EUが包括案を公表
 ・2030年の発電コスト、太陽光が原子力を下回り最安に
 ・最低賃金、今年度は過去最大の28円引き上げで930円に
 ・米政府、ウイグルに続き香港での事業リスクの警告を発出へ
 ・アメリカの消費者物価指数、13年ぶり高水準に
 ・「黒い雨」訴訟、原告84人全員を被爆者と認定
 ・金融庁と日銀、地銀・信金のマネロン防止策を調査へ

「町田徹の経済ニュースふかぼり!」
 台湾有事への危機感を初めて露わにした今年の防衛白書。
 韓国より少ない防衛費がネックに!

  「町田徹の経済リポートふかぼり!」
 アメリカ経済は急回復して、急減速するのか?
 バイデン財政の功罪を予見する
 日本経済研究センター主席研究員・猿山純夫さん

  TBSラジオ Session(2021/6/14)にコメント
BSフジ プライムニュース(2021/6/3)に出演
FLASH(2021/5/4)にコメント
週刊ポスト(2021/4/30)にコメント
TBSラジオ Session(2021/4/14)に出演
alterna(May 2021)に寄稿
JP総研Research(Mar.2021)に寄稿
週刊ポスト(2021/2/5)にコメント

   


 


町田 徹(まちだ てつ)

経済ジャーナリスト、ノンフィクション作家。
1960年大阪生まれ。
神戸商科大学(現・兵庫県立大学)卒業。日本経済新聞社に入社。
米ペンシルべニア大学ウォートンスクールに社費留学。
雑誌編集者を経て独立。
2014年〜2020年、株式会社ゆうちょ銀行社外取締役。
2019年〜 吉本興業株式会社経営アドバイザリー委員
少年時代、ウォーターゲート事件や田中角栄元首相の金脈問題の報道に触発されて、
ジャーナリストを志す。ワシントン勤務を含む18年間の記者時代、金融制度改革、
損失補てん事件、飛ばし問題、5%ルール・TOBルール導入、郵貯肥大化問題、
放送デジタル化、通信の接続ルール作り、NTT分離・分割問題、米1996年通信法改正、
マイクロソフト独禁法裁判、日米通信摩擦、米インターネット振興策などを取材し、
多くのスクープをものにした。

2007年3月「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞」大賞を受賞。
対象作品は、月刊現代 2006年2月号
「日興コーディアル証券『封印されたスキャンダル』」
この記事は、こちらからご覧いただけます。

著書に
『電力と震災 東北「復興」電力物語』(日経BP社、2014年)
『行人坂の魔物−みずほ銀行とハゲタカ・ファンドに取り憑いた「呪縛」』(講談社、2013年)
『JAL再建の真実』(講談社、2012年)
『東電国有化の罠』(筑摩書房、2012年)
『日本郵政−時な放たれた「巨人」』(日本経済新聞社、2005年)
『巨大独占 NTTの宿罪』(新潮社、2004年)
共著に
『ジャーナリズムの情理 新聞人・青木彰の遺産』(産経新聞出版、2005年)
『移動体通信ビジネスー立ち上がる15兆円市場』(日本経済新聞社、1995年)
『官僚−軋む巨大権力』(日本経済新聞社、1994年)