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  <ラジオ番組>

ラジオNIKKEI第1 毎週金曜日

「町田徹の経済ニュースカウントダウン」16:00〜16:20
「町田徹の経済ニュースふかぼり!」17:35〜17:50
「町田徹の経済リポートふかぼり!」夜11:00〜11:20

ポッドキャスト
パソコンradiko.jp

でお聴きいただけます。詳しくは、番組ホームページをご覧ください。

<連載記事>
講談社 現代ビジネス「ニュースの深層」

最新の情報は、ブログをご覧ください。

 

2022/5/11
Internet
現代ビジネス「ニュースの深層」
*現代ビジネス「ニュースの深層」
プーチンの“ウクライナ蹂躙”を遅らせた「スターリンク」
 ついに「テクノポーラー時代」が幕を開ける!(2022/5/10)
 日銀に呆れ声…黒田総裁の“失言”を帳消しにする「神風」
 も、長くは続かないワケ (2022/5/2)
http://gendai.ismedia.jp/list/serial/news_machida

Radio
ラジオNIKKEI
「町田徹の経済ニュース カウントダウン」(2022/5/6)
 第1位 15歳以下の子供の数、41年連続の減少
 第2位 米FRB、22年ぶり0.5%の大幅利上げと金融の
「量的引き締め」を決定
 第3位 日米の防衛大臣が会談
 第4位 ロシアや中国、北朝鮮をにらみ、
岸田総理と英ジョンソン首相が自衛隊とイギリス軍の共同訓練を増やす
「円滑化協定」に大筋で合意
 第5位 ロシア国防省が態度を一変、
3日間の“人道回廊”設置を一方的に発表
 第6位 ロシアの大規模な攻勢に備え、
EUが年内の石油禁輸案を公表
 第7位 石油メジャー各社、
ロシアからの撤退による損失を続々と計上
 第8位 露ラブロフ外相、
「ヒトラーにユダヤ人の血が流れている」と発言
 第9位 ゼロコロナ政策の失敗が
中国に経済政策の見直しを迫る
 第10位 北朝鮮、今年13回目の弾道ミサイルを発射

「町田徹の経済ニュースふかぼり!」
 ロシア軍のウクライナ蹂躙を遅らせたスターリンクは、
 テクノポーラー時代の幕開けを告げたのか!?

「町田徹の経済リポートふかぼり!」
FRBが金融引き締めの加速を決定
 日米の金融政策と金利格差の行方は
 日本経済研究センター金融研究室長・左三川郁子さん

「町田徹の経済ニュース カウントダウン」(2022/4/29)
「町田徹の経済ニュースふかぼり!」
 さあ大型連休、経済ジャーナリスト町田徹がお奨めする
 アウトドア・レジャー

「町田徹の経済リポートふかぼり!」 
 日本のサバイバル策に不可欠な生産性向上
 例えば医療・介護にはDXをこう使え
 日本経済研究センター主任研究員・出口恭子さん

TV
BSよしもと ワシんとこ・ポスト 金曜日

  TOKYO MX 「田村淳 訊きたい放題}(2022/4/16)
新潮社 Foreight に寄稿(2022/3/15)
週刊ポスト(2022/2/4)にコメント
新潮社 Foreight に寄稿(2022/3/15)
週刊ポスト(2022/2/4)にコメント

   


 


町田 徹(まちだ てつ)

経済ジャーナリスト、ノンフィクション作家。
1960年大阪生まれ。
神戸商科大学(現・兵庫県立大学)卒業。日本経済新聞社に入社。
米ペンシルべニア大学ウォートンスクールに社費留学。
雑誌編集者を経て独立。
2014年〜2020年、株式会社ゆうちょ銀行社外取締役。
2019年〜 吉本興業株式会社経営アドバイザリー委員
少年時代、ウォーターゲート事件や田中角栄元首相の金脈問題の報道に触発されて、
ジャーナリストを志す。ワシントン勤務を含む18年間の記者時代、金融制度改革、
損失補てん事件、飛ばし問題、5%ルール・TOBルール導入、郵貯肥大化問題、
放送デジタル化、通信の接続ルール作り、NTT分離・分割問題、米1996年通信法改正、
マイクロソフト独禁法裁判、日米通信摩擦、米インターネット振興策などを取材し、
多くのスクープをものにした。

2007年3月「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞」大賞を受賞。
対象作品は、月刊現代 2006年2月号
「日興コーディアル証券『封印されたスキャンダル』」
この記事は、こちらからご覧いただけます。

著書に
『電力と震災 東北「復興」電力物語』(日経BP社、2014年)
『行人坂の魔物−みずほ銀行とハゲタカ・ファンドに取り憑いた「呪縛」』(講談社、2013年)
『JAL再建の真実』(講談社、2012年)
『東電国有化の罠』(筑摩書房、2012年)
『日本郵政−時な放たれた「巨人」』(日本経済新聞社、2005年)
『巨大独占 NTTの宿罪』(新潮社、2004年)
共著に
『ジャーナリズムの情理 新聞人・青木彰の遺産』(産経新聞出版、2005年)
『移動体通信ビジネスー立ち上がる15兆円市場』(日本経済新聞社、1995年)
『官僚−軋む巨大権力』(日本経済新聞社、1994年)